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漁船要覽어선요람 |
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| 식별번호 | PK17-1008 | |
| 유형 | 단행본 | |
| 발행처 | 水産經濟新聞社 / 수산경제신문사 | |
| 저자 | 水産經濟新聞社 / 수산경제신문사 | |
| 발행지역 | 일본 | |
| 발행연도 | 1968 | |
| 원본보관장소 | 공학도서관/보존서고(지하1층) | |
| 시대구분 | 해방이후 | |
| 대상지역 | 일본대상 | |
| 키워드 | ||
| 요약 | ||
| (위치:7~8) 漁船要覧 目次 漁船建造上の一般知識 / 3 展 望 / 5 1 船內労働環境改善 / 5 2 海上のおける安全対策 / 5 3 船內作業業人員数の適正化 / 5 4 技術上の革新 / 5 5 古船問題 / 6 建造等許可申請上の注意 / 6 1 申請書についての注意事項 / 9 2 添附書類•図面等 / 10 3 図面•計算書についての注意事項 / 15 魚船の安全性向上について / 45 1 漁船海難の実態 / 45 2 漁船の建造と安全性 / 46 3 漁船の運航と安全性 / 46 小型漁船機関安全基準について / 48 1 適用範囲 / 49 2 設備 / 49 3 使用限度 / 50 4 点検整備 / 50 関係法規 / 54 1 漁船法および漁船法施行規則 / 54 2 船舶法および関係法令 / 55 3 船舶積量測度法および関係法令 / 56 4 船舶安全法および関係法令 / 56 漁業無線の概要について / 57 1 まえがき / 57 2 漁業通信 / 57 3 漁業用海岸局の性格等 / 58 4 漁船の船舶局の無線設備 / 59 5 漁船の無線施設の普及状況 / 62 6 無線従事者の配置 / 62 7 漁船の船舶局開設にともなう主な手続事項 / 63 8 むすび / 64 最近の漁船建造の実情と見通し / 65 1 指定漁業の許可の—斉更新と漁船の建造 / 65 2 中小漁業振興特別措置法と漁船の建造 / 66 3 昭和42年度建造状況 / 66 4 漁業種類別にみた建造状況 / 71 5 漁船を建造する造船所 / 76 6 むすび / 76 元利均等償還の—回支払額計算見表 / 79 遠洋底引網漁業船 / 81 沖合底引網漁業船 / 87 以西底引網漁業船 / 123 1 そうびき / 125 2 そうびき / 125 北洋転換漁業船 / 149 専業船 / 151 兼業船 / 156 母船式サケマス独航船 / 157 信濃丸船団 / 159 第2明晴丸船団 / 160 喜山丸船団 / 161 明晴丸船団 / 162 地洋丸船団 / 163 野島丸船団 / 164 仁洋丸船団 / 165 明洋丸船団 / 166 極山丸船団 / 168 宮島丸船団 / 169 大津丸船団 / 170 サケマス流網漁業船 / 173 遠洋カツオマグロ漁業船 (専業船) 187 〃 (兼業船) / 227 母船式カツオマグロ漁業船 / 234 近海カツオマグロ漁業船 / 239 大中型巻網漁業船 / 291 北洋延繩刺網漁業船 / 313 水産会社所有船舶一覧 / 317 大洋漁業 / 319 日本水産 / 330 日魯漁業 / 335 極洋捕鯨 / 339 宝幸水産 / 341 報国水産 / 343 北洋水産 / 344 画館公海漁業 / 345 北海道漁業公社 / 346 日本近海捕鯨 / 347 大都遠洋漁業 / 348 国際漁業 / 349 東水遠洋漁業 / 349 東京商船 / 350 |
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